プロジェクトマネージャとは?

プロジェクトマネージャとは、システム開発プロジェクトのリーダーで、PMとも呼ばれます。
プロジェクトの立案からチームメンバーの選定、予算計画、納期の調整、完成までのスケジューリング、チームマネジメント、品質管理、納品までプロジェクトの全体を通じて統括者として働き、プロジェクトを成功させ、次の仕事へとつなげていきます。

具体的には、まずシステム開発についてクライアントや制作チームと打ち合わせをして決めていき、納期や予算を決めます。
次に、開発に必要な作業をリストアップし、作業を担当する人員や各人員が担当する工程数をきめる作業計画を立案します。
作業計画に基づいて、プロジェクトチームを編成します。
実際に作業がスタートしたら、計画どおりにプロジェクトが進められるように、それぞれの進捗状況を管理し、何か問題が発生すればクライアントと交渉しながら、クオリティの高いプロジェクト成果をあげられるようチームを導いていきます。
そしてプロジェクトが完了したら、プロジェクトを振り返り、評価、問題点、改善点などを記した報告書を作成します。

プロジェクトマネージャにメリットのある資格

(参考記事)
プロジェクトマネージャ試験 - IPA 独立行政法人 情報処理推進機構

プロジェクトマネージャになるために特別な資格は必要ありせんが、取得しておくと有利になる資格はいくつかあります。
その一つが、プロジェクトマネージャ試験です。

この試験は、ITに関する専門知識があり、システム開発プロジェクトの責任者に必要なスキルを有するすぐれたIT人材であることを認める資格です。
IT関連の資格の中でも、最も有名で信頼性の高い資格として知られています。
このため、昇給や採用条件の一つにこの資格の取得を掲げている大手メーカーもあり、キャリアアップのためにはぜひとも取得したい資格です。
しかしその分、試験の難易度はかなり高く、2016年の合格率は14.5%でした。

試験では、次の6つの技術水準が求められます。
第1は、組織運営やシステムに関する基本的な知識。
第2は、机上の空論ではなく、現実的なプロジェクト計画が立案できるスキル。
第3は、条件や制約があるなかで、プロジェクトの目標を達成へと導く能力。
第4は、プロジェクト全体を正しく把握し、全体の意思をまとめてプロジェクトを進めていくスキル。
第5は、プロジェクトの進み具合や、プロジェクトで発生する危険があるリスクを早期に察知し、きちんと対応できるスキル。
第6は、プロジェクトを適切に評価し、その結果を次のプロジェクトに活用するとともに、ほかのプロジェクトの参考として提供できるスキル。

試験は毎年1回、実施されます。
詳しい情報は、試験を主催する独立行政法人情報処理推進機構のWebサイトで確認できます。

コミュニケーション能力が求められる

サラリーマンが転職を考えれば、当然ながらどのような人材が今は求められているのかということをリサーチするわけですが、今はとにもかくにもコミュニケーション能力がおおいに求められる時代にあるようです。
たしかに管理職にとってコミュニケーション能力は重要な要素だと思います。
部下をまとめていく中でコミュニケーション能力が低ければやはり話になりません。

景気の良かった以前であればその点においてやや苦手であっても、転職後に少しずつ慣れてくれれば良いというおおらかな雰囲気もあったのかもしれませんが、今は管理職と言っても即戦力が求められます。
そのため、転職したその日から部下をまとめあげて会社のために動ける人材が求められているようです。

部下をまとめあげる能力

もちろん、コミュニケーション能力とは言っても愛想がいい人材が必要とされているというわけではありません。
愛想がいいならいいでそれに越したことはないのでしょうが、ここで言われるコミュニケーション能力というものは、部下たちと問題なくコミュニケーションをはかる能力のことです。無愛想であれば話になりませんし、部下をただ叱りつけるだけの管理職も求められていないようです。
部下と同じ目線で話をできる人材が必要とされているのです。

ただし、本当に部下と同じ目線に立ってはダメです。
部下の側からすれば自分の目線まで降りてきてくれる管理職こそ、何でも相談ができるよき上司ということになるのですが、そのような降りてくることができる管理職こそ部下をきちんとまとめあげていき、よき管理職になれるというのが今の考え方のようです。

正直、今の時代の管理職は昔のようにリーダーシップを発揮していればいいだけではありません。
部下の管理などはかつてとは違ってきているはずです。
部下に寄り添う姿勢も重要になってきているのです。

だからこそ、このようなコミュニケーション能力が重要視されているのではないでしょうか。

ネットワークを持つことの重要性

また、ここで言うコミュニケーション能力には独自のネットワークなども入ります。
その人がどのような人とのつながりがあって、転職後に仕事にそのネットワークを活かしていくことができるのかという意味においてもコミュニケーション能力が重視されます。

そもそも人とのコミュニケーションが苦手な人であれば、こうしたネットワークを持っていないわけですが、コミュニケーションが得意ならば深い浅いは別にしても、多くの人とのつながりがあるわけですから、転職時にはそのようなことがアピールできれば、会社としては採用したくなるのです。
そういう意味でも、今は転職においてはコミュニケーション能力がとても重要になっているようです。

IT業界への転職を検討

バブルが弾けたと言われても今も元気があるのがIT業界です。
そんな業界への転職も少々考え中です。

そもそも、IT関連業でなくとも今やサラリーマンにとってパソコンは欠かせないアイテムとなっており、そのスキルは大いに求められています。
中にはパソコンを使いこなすことができることを管理職への昇進条件にしている会社もあるほどです。
今や全くパソコンが使えないというサラリーマンは有り得ないとも言われていますが、軽く使えるというレベルではなく、もはや使いこなせることが求められているのです。

注目しておきたい資格

そんな中、注目しておきたい資格があります。
それがITパスポートです。
これは新しく作られた国家試験なのです。

特に受験資格はなく、誰でも受験が可能ですが、そこには高いレベルの知識が求められますので、この資格取得を目指して勉強をおこなっていき、知識を蓄えていくという考え方をおこなってもいいのではないでしょうか。
この試験自体はかつて筆記方式でおこなわれていましたが、今はCBT方式と呼ばれる方法に変わっています。
これはコンピュータ上に試験の問題が表示され、コンピューター上で解答していくものです。

テストは全部で100の問題が出され、経営全般に関する問題、マネジメントなどIT管理に関する問題、IT技術に関する問題などが出されます。
もちろん、この国家資格を持っていなければその仕事につけないという決まりはないのですが、基礎知識からマネジメントに至るまで様々な知識が頭に入りますので、勉強しておく価値は高いものです。

資格があると有利

そんな資格を見つけた上で転職を考えているのですが、今やIT業界においてはこの資格を持っていることがほとんど当たり前になっているようなので、IT業界への転職を考えるならば欠かせない資格かもしれません。
また、そのほかの業種であってもこの資格が必須になっていることも多いようですし、必須とは言わないまでもこのITパスポートを持っていることによって採用が有利になるようなこともあると聞きますので、持っておきたいものです。

また、やはりあらゆる知識が身につくことは忘れてはいけないと思います。
独学で勉強しようと考えても何か目標がないとうまくいかないことが多いので、ITパスポートの資格取得をゴールに勉強していき、最終的には資格の有無にかかわらず、あらゆる知識が頭の中に入っている状態を目指すというのも悪くはないものです。
そのような考え方もありではないでしょうか。

しかし、ITパスポートはやはり国家資格ですから、これを持っていることで得られるメリットは大きいと思います。
できることならITパスポートの資格はしっかりと持っておきたいものです。

専門職制度とは

サラリーマンは一般職、管理職などの分類があり、基本的には一般職からスタートするものの、業種によってはエンジニアからのスタートもあります。
その場合、ある程度の年齢になると管理職になるか否かの決断を迫られ、これまでは多くのエンジニアが専門的な仕事を退いて管理職になってきました。

しかしながら、技術によってはその人材を管理職にしてしまうことによって会社としては大きな損失も招くことから、専門職と呼ばれる分類が生まれました。
エンジニアとしておこなってきた仕事をさらに追求していくことができるようになったのです。

専門職制度を導入する企業

このような立ち位置の仕事は大企業など人材の多い企業においては近年、多くの会社が導入しています。
厚生労働省のデータによれば従業員数が5000名以上の会社の場合にはおよそ半数の会社が専門職制度を導入しているようです。
しかも、1000人以上5000名未満の場合には43パーセント、300人以上1000人未満の場合には37パーセント、300人未満の場合には23パーセントなどとなっており、会社の規模が小さくなるに従って少なくなっているようです。

そうは言っても、企業規模の小さな会社の場合には、そもそもエンジニアがそのまま専門的な業務を引き続き行うことができるケースが多い傾向にありますので、小さな会社で専門職の導入が遅れているというよりもこれまで管理職主義だった大企業が専門職制度を多く導入するようになったという考え方をしてもいいのかもしれません。

給与の違いとは

ただし、同じく厚生労働省のデータによれば専門職と管理職では管理職の方が給与が高いようです。
全体の中で管理職のほうが給与が高いと答えた企業が45パーセントとなっていますので、いまも管理職のほうが待遇は良いようです。
しかし、全体の13パーセントは専門職のほうが高いと回答し、両者が同額程度と回答した企業も31パーセントですから、管理職ばかりが尊重される世の中は少しずつ変わってきているのかもしれません。

さらに今後についても同データによれば専門職制度を今後も維持していきたいと考えている企業が約3割に上るなど、企業にとって専門職制度は徐々に根付いているようです。
そのため、かつてであれば当たり前に管理職になるしかなかったエンジニアにとって、サラリーマン人生の後半の生き方は変わってきていると言えるのではないでしょうか。
これまでのように無理してまで管理職にならなくてもいいわけですから、このような多様性のある生き方ができるようになっていることはサラリーマンであればぜひとも覚えておきたいものです。

技術を持っている人間がその技術を定年まで使い続けることができるような時代になっているわけですから、この点は見逃せません。

管理職に必要なビジネススキル

サラリーマンが管理職になれば、それまでとは違うスキルを求められるようになります。
当然と言えば当然ですが、管理職となればパーツではなく、パーツを無難に動かしていく役目を会社としては求めるわけですから、管理職になった時点でそのような意識を強く持っておくことも重要になるのです。

部下として管理職のもとで仕事をしていた時期はその領域の仕事を問題なくこなしていけば許されていました。
技術職であればテクニカルなことだけをこなしていれば良かったわけですし、営業であれば自分自身のノルマさえこなしていれば問題ないケースが大半でした。
しかしながら、管理職になる場合にはそのような考え方だけでは務まりません。

全体を見渡すことも重要ですし、それぞれの部下とのコミュニケーション、さらには他部署とのコミュニケーションなども重要になってきます。

マネジメント能力

部下とのコミュニケーションは単純にコミュニケーション能力が重要になってきますが、同時にマネジメント能力も欠かせません。
マネジメントとは相手をこちらの意図通りに動かしていくことですが、自分が部下だった時代を思い出せば簡単ですが、怒鳴っても営業成績はあがりません。
怒鳴って営業成績が上がるならばおそらく世界中の上司が怒鳴り声を撒き散らしているはずです。

そうではなく、部下が上司の言葉を受け入れ、納得した上で頑張ろうと思える環境を作っていってあげることが重要になってくるのです。
そのためには一貫した姿勢でいることも大事です。
前回と今回で言っていることが違うということになれば、部下はついてきません。

部下からの評価基準

また、中間管理職であればその更に上司がいるわけですが、上司に向き合う顔と部下に向き合う顔が異なる管理職は部下から全く信頼されません。
そのような対応をしなければならないこともあるのでしょうが、それは見せないことが大事です。
こうした能力も管理職がビジネスをそつなくこなしていくためには欠かせない要素です。

実務を把握しており、適切なアドバイスを部下におこなえるなど実務面におけるスキルは当然なのですが、コミュニケーション能力も今のビジネスにおいては重要です。
また、もっと具体的なことを言えば、パソコンのスキルが低い人間は部下からすればビジネススキルも低いと評価されてしまうものですから、このようなポイントでも得点を稼いでおきたいものです。
部下からの信頼がない上司は、会社としても評価するべき対象とはなりません。

会社から信頼される管理職になるためには部下からの信頼が欠かせないのです。
自分自身のためにもこうしたポイントに気をつけながら管理職として仕事を頑張っていきたいものです。